サステナビリティとは?

 サステナビリティ(sustainability)とは、環境や経済などに配慮した活動を行うことで、社会全体を長期的に持続させていこうという考え方です。「Sustain(維持する、持続する)」と「Ability(~する能力)」を組み合わせた造語で、日本語では「持続可能性」と呼ばれます。

持続可能性を意味するサステナビリティ

 サステナビリティという文字が初めて登場したのは、1987年「環境と開発に関する世界委員会」が発表した報告書「我ら共有の未来(Our Common Future)」です。同報告書では、将来の豊かさを損なうことなく現在のニーズを満たす「持続可能な開発(Sustainable Development)」を中心的な課題として取り上げ、意識改革を促しています。
 その後、1992年に開催された地球サミットで世界的に広まり、2015年に国連で採択された「SDGs」へとつながっていきました。
 このように、サステナビリティは元々環境保護の文脈で用いられる言葉でしたが、近年は企業が果たすべき社会的責任と結び付けて語られることが増えています。企業には、自社における目先の利益だけでなく、環境や経済などに与える影響を考慮した事業活動が求められているのです。

サステナビリティにおいて重視される3つの観点

 サステナビリティは、社会のさまざまなシーンにあてはまる概念であり、あらゆる分野で必要とされる考え方です。特に企業活動においては、「環境保護」「経済開発」「社会開発」の3つの観点にもとづく取り組みが重視されています。

<企業活動において重視される3つの観点>

・環境保護(Environmental Protection)

 環境保護とは、人間の経済活動によって引き起こされる環境問題に対応し、負荷を軽減して長く良好な状態を保つための取り組みです。温室効果ガス対策や森林保護、海洋生態系保護、電力消費量削減、生物多様性の保全などが該当します。

・経済開発(Economic Development)

 経済開発は、地域社会の生産性拡大、経済成長を目的として行われる開発のことです。労働環境の整備や、社会保障の拡充、貧困問題への対応などが含まれます。

・社会開発(Social Development)

 生産第一主義のもとで行われる経済開発に対して、医療、教育、雇用、住宅、社会福祉といったさまざまな側面から人間の生活環境を向上させるための開発を、社会開発といいます。労働環境にも深く関係するジェンダー平等、ダイバーシティなどへの対応のほか、難民問題などへの貢献が求められます。

サステナビリティとCSRの違い

 サステナビリティとよく似た意味の言葉に、CSRがあります。CSRは、「Corporation Social Responsibility(企業の社会的責任)」の頭文字を取った言葉です。CSRとサステナビリティは似た概念ですが、CSRは対象が企業に限られています。
 通常、営利企業は自社の利益のために企業活動を行いますが、自社の利益だけを追求するのでなく、消費者や取引先といったステークホルダー(利害関係者)の要求に応えたり、社会環境への配慮を行ったりすべきであるという考え方がCSRです。
 具体的には、「自然環境を汚染する物質を排出しない」「安全性に配慮した商品を開発する」「社会貢献のための活動を行う」といったことが該当します。

サステナビリティとSDGsの関係性

 SDGsは「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の頭文字を取った言葉です。2015年9月に国連サミットで採択された、サステナビリティのための具体的な17個の目標がSDGsです。また、それぞれの開発目標には、さらに具体的な取り組みを示す「ターゲット」が定められています。ターゲットは、全部で169個に及びます。
 「サステナビリティといっても、具体的に何をしたらいいのかわからない」という場合は、SDGsに貢献できる活動を心掛けてみましょう。そうすれば、自然とサステナビリティにつながっていきます。

海外での直接支援事業

 ベトナムは近年、目覚ましい発展を遂げておりますが、都心部以外の地域では、まだまだ貧困に苦しんでいる方がたくさんいらっしゃいます。
 当財団は、2000年よりベトナム貧困地域に住む方への支援を始めました。
 支援内容として、ベトナム戦争時枯葉剤にて被害を受けた本人及びご家族への物資の支援、就労の支援ならびに日本への定住を目的とした支援、孤児院への物資提供など、多岐に渡ります。
 これまで、約24年間の活動を通して、ベトナムの多くの方々と笑顔になってきました。

国内での直接支援事業

 日本国内においては、様々な事情でひとり親をはじめ障害などで就業がままならない方を相談の上採用をしております。
 また当社は、当社監事の小幡靖也弁護士、当社顧問荒木松生医師がいつでも相談できる体制をとっており、一人でも多くの方が社会に復帰できるよう支援してまいります。